現在の住まいを売却して新しい住まいを購入することを住み替えといい、売却・購入のタイミングや資金計画をきちんと練る必要があります。
そこで今回は、住み替えの注意点や売却のタイミングについて解説します。
ぜひ最後までご覧ください。

□住み替えとはどういう意味？

住み替えとは、住む家を替えることを指す言葉です。
賃貸から賃貸への住み替えは、そこまで考えるべきポイントはありません。
持ち家から持ち家へ住み替える場合には、購入と売却の順番をどうするか、ローンを完済できるかなどを考慮したうえで住み替えに踏み切ることが大切です。

続いて、マイホームの住み替えを検討するきっかけには、どのようなものがあるのかをご紹介します。

＊今住んでいる家に不満や不安がある

住居への不満や不安がおもなきっかけとして挙げられます。
建物や設備が老朽化したので新しい家を買いたい」といった不安については、リフォームでも不満は十分解消できるでしょう。
実際には、「バスの本数が減って交通の便が悪くなった」「ご近所トラブルに巻き込まれた」などの外的要因が重なったことにより、住み替えを決めるケースが多いようです。

＊現在のライフスタイルに合わない

ライフスタイルの変化をきっかけに住み替えをする方も少なくありません。
単身者であれば「会社や学校に近い場所へ移りたい」、子育て世帯なら「家族が増えたので広い家に住みたい」などの要望が出てきます。
また、シニア世代からは「子どもが成長して家を出たのでコンパクトな住宅に住みたい」「老後はのどかな田舎で暮らしたい」などの声がよく聞かれます。

＊住宅ローンの支払いが厳しい

コロナ禍による減収や失職によってローンの返済が難しくなり、賃貸に住み替えるケースも増えました。
ローンの残りを売却代金で完済できれば良いですが、ローンが残ってしまう場合はさらに負担が重くなることが予想されます。
住み替える前に一度考える時間を設けて、ローンが完済できるかどうか、完済できないとしたらローンがどれだけ残るのかを調べてみてください。

□住み替えをする際に注意したいこと

以下では、住み替えをする際に注意したいことについて解説します。

1つ目の注意点は、資金計画についてです。
住み替えローンを利用する場合は2軒分のローンを同時に支払うことになり、さらに金利も高くなると、月々の返済額がこれまでよりも高額になります。
資金計画をしっかりと立てて、余裕を持って返済できるようにしましょう。

特に、高金利の場合は必要最低限の金額を借りるようにしましょう。
必要以上に借りてしまうと、金利が高い分返済の負担が重くのしかかることになりかねません。

2つ目の注意点は、売却価格についてです。
売却する立場としては、少しでも高値で売って引っ越し費用の足しにしたいと考えてしまうものですが、相場に見合わない高値で売り出してもなかなか売れないことが多いです。
欲を出さず、相場に見合った価格を設定しましょう。

3つ目の注意点は、買い替えの特約についてです。
買い替えの特約とは、売却と購入のタイミングが一致しないときに、売買契約を無条件で解消できる特約です。
住み替えローンは、今住んでいる家の売却と新居の購入が同じタイミングでなければ借りられませんが、これらのタイミングを合わせるのは至難の業です。

売却が完了する前に新居の購入が決まった場合、新居の売主に買い替えの特約の条項を記載してもらえるか、相談しておきましょう。

□住み替えの2つのパターンとは？

住み替えには、2つのパターンがあります。

1つ目は、新居の購入を優先して購入後に売却を進める「買い先行」で、もう1つは現住居の売却を優先して売却後に新居を購入する「売り先行」です。

＊買い先行

買い先行には、「新居探しに時間をあてられる」「仮住まいがいらない」といったメリットがあります。
ただ、現住居の売却代金が確定していない段階で新居を購入することになるので、予算面でリスクがあります。

したがって、資金に余裕があって2重ローンや税金の支払いに問題がない方や転勤で引っ越し時期が決められている方には向いているパターンです。

＊売り先行

売り先行の場合、売却代金が確定してから改めて予算を組めるので、買い先行よりも資金計画が崩れるリスクは低いでしょう。

一方、新居探しの時間を十分にとれないこともあり、そのための仮住まいの費用が必要になるケースもあります。
売却期間が長引く見込みがあったり、売却代金を新居の購入費用にあてたいという方に向いています。

□まとめ

本記事では、住み替えの注意点や売却のタイミングについてご紹介しました。
住み替え計画を立てる際にお役に立てれば幸いです。

特に買い先行の場合、税金やローンの問題から早めに現住居を売りたいという方もいらっしゃるでしょう。
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